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第18回 住まいの屋根のあれこれ

住まいの屋根といっても多種多様です。これまでの日本の生活にな
じみの深い屋根材といえば「瓦」。瓦といっても、燻し瓦に色瓦、
銀黒瓦に洋風瓦。その形も平瓦にのし瓦、鬼瓦に軒瓦と様々な種類
があります。また瓦に代わる屋根素材として鋼板(鉄板)葺きであ
ったり、スレート瓦など家の屋根材には、いろいろと種類がありま
す。また、屋根の形状にも、切り妻に入母屋、陸屋根に寄せ棟、片
流れなど形もいろいろ。そこに、雨水を流すための傾斜(勾配)が
つけてあり1メートルに20センチ下がったり、40センチ下がった
りと・・・。屋根の材質や形状、勾配、色など組み合わせ家の屋根
はできています。

第17回 住まいの地産地消を考える

近年は環境問題への注目が高まっていることもあり、家づくりにおいても”地球環境に優しい”というコマーシャルメッセージをよく目にします。

それらの”優しい”といわれる工法や建築材料(設備機器を含む)を使って家を建てた場合-省エネルギーや光熱費の節約につながって「家計が助かる」という点が評価されがちです。でもこれは”見える部分”。建築材料を製造・運搬する時のエネルギー消費は、”見えない部分”として気づきにくいことが問題です。

一概に建築工事といっても、その工程や材料は多岐にわたっています。基本的に、化石燃料などのように大規模な加工を必要とする材料や、輸入品のように運搬時の費用や燃料がかさむ材料は、本当の意味で、”地球や環境に優しい”といえないのかもしれません。

第16回 住まいと色彩について

人それぞれに好きな色があって、その色に囲まれ日々お暮らしのことでしょう。まさに「十人十色」といわれるように、それぞれ好みの色もそれぞれ違います。自分の好みに合った色彩に囲まれた生活は、本当に夢の世界ですよね。
最近になって、室内の色彩はそれぞれの好みで良くても、屋外の町並みには、統一性が求められるようになり、景観に対する意識が大きくなってまいりました。個人の好みで色

彩や建物の形状を勝手に造っては、景観の統一性が無くなり、町並みや地域環境が乱れてしまいます。また地域環境が乱れれば、そこに住まう住民どうしの感情も怪しくなり、住民意識が希薄な住みにくい地域となってしまう可能性もあります。建て替え等の場合は極端な色調は避けて、出来る限り従来から存在する色彩に合わせた方が少しは無難ではないでしょうか?建物の外観はまちを形成する景観の一部であり、地域住民の共有物でもある

すまい相談部会 住まいの豆知識を更新しました。

すまい相談部会 住まいの豆知識を更新しました。

http://cgi.kokokusumai.jp/cgi-ko/cn2_2/c_note.cgi

第15回 大切な「重要事項説明」~その2

2009/05/14 05:11

全開は、不動産の売買契約締結前に受ける「重要事項説明」(宅地建物取引業法35条に基づく)について、十分に納得するまでしっかり説明を聞くことが大切-とお伝えしました。

続いて、「飼い主の判断に重要な影響を及ぼすことになるもの」(同法第47条、47条の2に規定)についてお話しします。

不動産業者には、この「買主の判断に重要な影響を及ぼすことになるもの」を必ず買主に説明(告知)する義務があります。少し表現が難しいのですが、具体的には下表のような事柄です。
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「購入するかどうかの判断に重要な影響を及ぼすことになるもの」の例
●隣接地などに将来、高層建物等の計画があることがわかっている場合
●土地の履歴(地盤の状況、土壌汚染などの瑕疵のの可否または可能性の有無)
●物件および周辺地の利用状況および履歴
●騒音、振動等を受動する施設などの場所および種類
●石綿の使用の有無の調査をしたかどうか
●耐震診断の有無
●建物の瑕疵があるかどうかまたは可能性の有無
●心理的嫌悪事件(自殺・殺人等)の履歴
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ただ、これらには、調査してもわからないことや判断が難しいもののあり、プロである不動産業者でも確認には苦労しています。

とはいえ、買主にとっては、自分たちの生活空間が、現在はもちろん将来においても満足できるものでなくてはなりません。ですから、購入を検討している人は自ら、業者に表のような質問をすることが必要ですし、現地へ赴き何度でも確認することが必要です。また近年は不動産業者も、売主等でしか分からない土地や建物の履歴、周辺の状況等について売主等の協力を得て”告知書”を作成して買主に渡すこともしているので、それを求めるのもいいでしょう。

取引をする際にその事柄を業者が告げないことによって、買主等が重大な不利益を被る恐れがある事項-これはまさに”重要な事項”です。賢い消費者になるためにも、よく確認してください。

第14回 土地や建物の購入~自分でも物件&現地を確認~

『大切な「重要事項説明」その1』

住まいに関する情報を多彩なテーマで紹介している「住まいの豆知識」。今回は土地建物購入時における「重要事項説明」について「湖国すまい・まちづくり推進協議会」すまい相談員の中田全一さんに聞きました。

◇   ◇   ◇
「土地や建物を購入しようとする際、近年はインターネットで物件検索される方が多くなりましたが、購入決定には現地調査が必要不可欠です。
まず物件を紹介している業者に面談して現地を案内してもらい、物件状況をチェックしてください。そして主要施設へのアクセスも自分で確認を。また休日や祝日だけに現地を訪れるのではなく、平日にも足を運び、生活空間を体験する必要があります。

現地でチェックする事柄
  ○物件状況(物件紹介業者と同行で)
   ・・・面積・方位・道路・周辺の形状、建物の間取り、       等々
  ○主要施設へのアクセス
   ・・・駅・公共施設・学校・商業施設、等々
  ○平日の生活空間の状況

現地を確認した後、十分に検討し、購入の意思を固めたら、不動産業者との交渉に入ります。
不動産取引は、権利関係や取引条件が複雑な上、高額な商行為であり、専門的知識(法律関係や履歴調査等々)の説明を受ける必要も。そのとき一番重要になるのが、売買契約締結前に不動産業者の宅地建物取引主任者から受ける『重要事項説明』(宅地建物取引業法第35条に基づく)です。内容は大きく分けて下記の3つ。
 『重要事項説明』の主な内容
  ①「不動産権利」に関する事項
  ②法令上の制限を中心とする「不動産の状況」に関する事項
  ③「不動産の売買契約」に関する事項
特に②には・・・
  ●都市計画法、建築基準法等の法令に基づく制限の概要
  ●上記以外の法令に基づく制限の概要
  ●私道があればその負担に関する事項
  ●飲用水・電気・ガスの供給施設及び排水施設の整備状況
  ●当該宅地建物が土砂災害警戒区域内か否か、
   また造成宅地防災区域内か否か
  ●住宅性能評価を受けた新築住宅の場合の内容等 - などが記載されているので、十分に納得できるまでしっかりと説明を受けることが大切です。

すまい相談員 中田 全一

第13回 住まいの地産地消を考える~本当の"地球に優しい"とは?~

住まいに関する情報を多彩なテーマで紹介している「住まいの豆知識」。今回は″環境面″から考えた戸建て住宅の建築工事の話です。

湖国すまい・まちづくり推進協議会のすまい相談員・西村雅征さんに聞きました。

◇   ◇   ◇
近年は環境問題への注目が高まっていることもあり、家づくりにおいても″地球環境に優しい″というコマーシャルメッセージをよく目にします。
それらの″優しい″といわれる工法や建築材料(設備機器を含む)を使って家を建てた場合-省エネルギーや光熱費の節約につながって「家計が助かる」という点が評価されがちです。でもこれは″見える部分″。建築材料を製造・運搬する時のエネルギー消費は、″見えない部分″として気づきにくいことが問題です。
一概に建築工事といっても、その工程や材料は多岐にわたっています。基本的に、化石燃料などのように大規模な加工を必要とする材料や、輸入品のように運搬時の費用や燃料がかさむ材料は本当の意味で″地球や環境に優しい″といえないのかもしれません。


地元・滋賀の木でわが家を建てる―

最近は野菜でも生産地や生産者の顔が見える仕組みが作られ、″地産地消″ブーム。フードマイレージ(食物の輸送距離)を減らすことでCO2排出量削減につなげる考え方も広がっています。
同じように建築材料も施主が産地や生産者を簡単に知ることができるのが理想。その上で、地表面に自生する自然の材料を、できるだけ運搬エネルギーを消費せず使うことが、一番の環境対策につながるといえるのではないでしょうか。
「滋賀で家を建てるなら、滋賀産の材木を使う」-地産地消の考え方が環境にとって負担の少ない方法なのだと思います。
地球環境を破壊する原因の多くは人間にあり、守る努力ができるのも人間です。エコ(自然との共存・調和目指すこと)の大敵は人間のエゴ(身勝手)。環境を守る視点から、一度住まいづくりを考えてください。

すまい相談員  西村 雅征

「住まいの豆知識」が冊子になりました。

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http://www.kokokusumai.jp/b_soudan.htm#住まいの豆知識

すまい相談部会 住まいの豆知識を更新ならびに新フォームしました。

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http://cgi.kokokusumai.jp/cgi-ko/cn2_2/c_note.cgi

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第12回 木造住宅の耐震診断について

住まいの豆知識第12回のテーマは「木造住宅の耐震診断について」。湖国すまい・まちづくり推進協議会すまい相談部会の福井嘉昭さんに聞きました。

滋賀県内には多くの活断層が存在し、特に琵琶湖西岸断層帯については、今後30年間に震災が発生する確率が日本で7番目に高いとされています。地震被害をなくすことはできませんが、小さくすることは可能です。

昭和56年5月以前に着工され完成している木造住宅には、現在の耐震基準合わず、想定されている地震により倒壊する恐れのあるものもあります。自分自身の命と財産を守るためには、わが家が地震に耐えうるかどうかを調査するとともに、その調査結果に応じ倒壊しない住まいへと補強を行う必要があります。

滋賀県ではそれらの住宅について無料で診断員を派遣し、耐震診断の実施、およびその結果に基づく改修工事につき補助金制度を設けています。

問い合わせは、あなたの住まいの市や町の建築担当窓口へ。また、同協議会でもアドバイスを無料で実施。下記へ連絡を。
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湖国すまい・まちづくり推進協議会
〒525-0034
滋賀県草津市草津三丁目13-25
財団法人 滋賀県建築住宅センター内
TEL 077-569-6501
FAX 077-569-6561
URL : [Click]
E-mail : info@kokokusumai.jp

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